米株式相場は３日に急落し、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は時価総額およそ２兆ドル（約290兆円）を消失した。

　トランプ大統領が前日に打ち出した大規模な関税措置が
　　　リセッション
を引き起こすとの懸念が強まっているためだ。

　米国の企業の多くが海外の製造業者にサプライチェーンを依存しているのが現実であり、そうした企業の株が、特に売られている。
　アップルは一時9.5％安まで値を消した。
　同社は米国で販売する製品の大半を中国で製造しているためだ。
　また、ベトナムで生産するルルレモン・アスレティカやナイキは、いずれも13％を超える下げとなった。

　米国外で調達する製品が大部分を占める大手スーパーのターゲットやダラー・ツリーも、一時少なくとも12％下落し、輸入物価の上昇で消費者の購買意欲が衰退することで売上が縮小することが懸念された流れが出てきている。

　ニューヨーク時間、Ｓ＆Ｐ500種構成銘柄の80％余りが下落した。
　また、全体の３分の２近くは２％以上の下げとなっている。

　このほか、景気の影響を受けやすいエヌビディアやマイクロン・テクノロジー、デル・テクノロジーズも下げ、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やフォード・モーターなどの自動車メーカー株も下落している。