伊豆半島を挟んだ地域などを中心に今週Ｍ６クラスから４クラスまでの地震が多発して発生したを受け、86年前の関東大震災以来の大地震が近く東京を襲うのではないかとの不安が大きくなってきた。

　ＤＩＹ、スーパー等などでは、大地震に備えた防災用品の売り上げは増加しており、東海地方でも傘下のマックスバリュ東海では乾パンの需要が５倍に急増したとも言われている。

　ただ、関東では地層内に可燃性のメタンガス等が多く含まれており、大地震ともなれば噴出し発火する可能性すら指摘されており、関東大震災の被害者が15万人近くを占めたのが火炎によるものであり、消防車等の消化設備では対応しきれない。
　消防飛行艇による水等の空中散布による消火活動を行う体制を講じるべきだが、過去、こうした動きがあったにもかかわらず飛行艇の導入を軍事転用として追及した野党などの影響や大震災以外に活用のない飛行艇自体の導入を予算の無駄遣いとして追求したことなどで立ち消えになっている。

　なお、飛行艇は琵琶湖や霞ヶ浦等の湖から着水しながら数分で給水できる能力があり、複数機を活用できる体制を講じれば、阪神大震災でも活躍できたと考えられる。
　　
　国民の生命と財産を守るという安全の確保と無駄とは違うのだが・・・
　　

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