ワシントン（米国）で13日に開催された７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）では、円に関する特段の言及がなかった。

　声明には円安懸念といった文章はなく表面上は円安が追認された形となっている。

　ただ、Ｇ７の本質的なメッセージは前回２月の会合と同様となっているようで

　　　　　　円相場が回復軌道に乗る日本経済を反映すべき

で、一方向に円安が進むことは望ましくないというものだろう。

　各国のマクロ経済状況とその見通しを声明で示したうえで経済動向が意味するところが

　　　　　市場参加者に認識され、彼らのリスク評価に織り込まれること

を引き続き確信すると述べている。

　この表現は、欧州各国から円安・ユーロ高に対する相次ぐ批判を受けて、前回２月の声明に明記されたものであり、今回もその文言は維持された。

　市場参加者が一方向に持ち高を傾けることに警鐘を鳴らしていることから週明けの為替の動き次第によっては協調介入が起きるかもしれない。
　
　

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