米国株式相場は14日、株式投資家には一定の安心感をもたらし反発した。

　ただ、関税を巡るトランプ大統領の場当たり的な発言は世界の市場を揺らし、消費者心理にも影響していることが示されている。

　Ｓ＆Ｐ500種株価指数は2.1％値上がり。上昇率は昨年の米大統領選後に大幅高を記録して以来の大きさとなった。
　ただ週間ベースでは４週連続で下落。これは昨年８月以来の長期連続安となる。

　朝方発表された
　　　３月の米ミシガン大学消費者マインド指数
は2022年11月以来の水準に沈んだものの、相場が崩れることはなかった。
　また、同データでは１年先のインフレ期待が22年以来の高水準、５－10年先のインフレ期待は32年ぶり高水準となった。

　この１週間は、めまぐるしく変化する
　　　トランプ大統領の関税に関する発言
に振り回される展開となった。
　さらに、リセッション（景気後退）への懸念、地政学情勢、米政府機関の閉鎖リスクといった多くの材料に市場は対応を迫られた。
　こうした中、究極の安全資産とされる
　　　金相場
は一時、１オンス＝3000ドルを突破した。

　この日はハイテク大手が上昇を主導し、エヌビディアは5.3％、テスラは3.9％それぞれ値上がりした。
　ナスダック100指数は2.5％高、ダウ工業株30種平均は1.7％高でそれぞれ終えた。

　

　ＣＦＲＡリサーチのデータによると、直近高値から10％余り下落したものの、その後に弱気相場入りを逃れたケースは過去に24回あり、最高値を更新するまでに平均で８カ月を要した。
　トランプ政権下で同様の流れになる仮定し、その通りの展開なら、２月19日につけた最高値の更新は10月中旬になる。
　これらのケースでは、高値からの下落率が平均で14％だったが、ただ、経済を取り巻く環境は環境は同じではない。